実際の開発に踏み切る前に

一般的にシステムというものはリリース直後が最も手間がかかり、その後、落ち着いていくと思われがちですが、貴方の周りのシステムは本当にそうですか？
違いますよね？　現状の機能に変化を加えないのであれば問題無いでしょうが、ビジネス環境がまったく変わらない企業はごく稀でしょう。ビジネス環境だけでなく、システム環境の進化にも対応できる設計を、中期的な視野に立って考えることが重要です。

ERPは基幹システムであることをお忘れなく

そもそもERPを導入した目的を振り返ってみましょう。

・全社情報統合
・経営情報リアル化
・パッケージによる効率的導入・運用
・事業環境変化への柔軟な対応

これら目的を達成するための一番のポイントは、ERPは基幹システムパッケージであることを改めて肝に銘じることです。経営のためのあらゆる元情報は末端である現場にあります。現場が利用しやすいシステムにすることによって、よりリアルに情報を吸い上げることが可能になるでしょう。
しかしだからといって、現場の要求に応じた仕組みを基幹システムであるERPにアドオン実装してはいけません。パッケージアドオンの弊害はここでは他に譲りますが、アドオンではなく、外付けシステムを活用することで機能を補完することを考えるべきです。レガシーを含め周辺システムと接続して情報を統合しましょう。ERP導入の当初の目的を達成させる早道です。

変化に強いシステム構築

また、システムはいずれ古くなり、新しいものに変える時が来るということを念頭に置いたシステム設計をしましょう。経営ニーズやシステム環境の変化に応じて、情報システムを迅速に改修できなければ貴方の会社の競争力が落ちてしまうことにもなりかねません。企業の経営環境は日々変化しています。新商品や新サービスは次々と登場し、事業所の統廃合や販売チャネルの変化等、顧客管理や販売、物流、生産などの業務の変化が絶えることはありません。こうした変化に強いシステムを『ERPを中心にしたサブシステム群』で実現させるには、システム全体の拡張性を維持するために、サブシステムの独立性を高めることとシステムコンポーネント間のインターフェースに汎用性を持たせることが重要です。
ERPには、こうした拡張性を重視した汎用的なインターフェース機能が標準で用意されており、各コンポーネントを容易に付け替えられるシステム接続デザインが可能です。倉庫システムとの接続シナリオの他にも、生産管理サブシステム、EDI、等々のシナリオが標準で用意されています。 SAP社が想定したシナリオではなくても、発注データを帳票システムに接続すれば発注書として、出荷データは納品書の元データとして使用できるわけです。こうした標準通信機能の利用は、サブシステム連携における拡張性という点で大きなメリットを生みます。

将来の倉庫形態変化も想定した設計がもたらす効果

コラム「3年経たずにリプレース」で紹介したユーザさん。
ERPにアドオンしてハンディターミナルを直接接続したシステムはわずか3年の命でしたが、この教訓を次に活かして、絶対に失敗できないリプレイスを成功させました。この時、システム設計において『変化に対応できるシステム』を強く意識されたことが成功要因であることは間違いありません。
物流機能については、倉庫移転だけでなく、外部委託化（3PL）等、3年後も今のままとは限らない、自社倉庫の未来像を考えて設計する必要があります。
こうして採用されたのが、非同期メッセージ型のERP標準インターフェースです。この接続方式は、メッセージとして相手システム用のデータを出力したら応答を待たずに終了し、受け取り側はデータが来たら取り込み処理をするデータプッシュ形式の非同期な動きが基本です。 標準インターフェースにより2つの大きな効果をもたらしました。１つはハンディ端末レスポンスの向上です。非同期接続により、倉庫システムの独立性が維持できるため、ERP処理パフォーマンスに影響されずに倉庫業務が可能です。非常にクリティカルな午後3時の製品出荷もトラックを待たせることなく業務が遂行しています。もう１つは、その後発生する物流ASPサービスの利用や、物流業者の変更における接続システムの切り替えが迅速に対応できた点です。
汎用インターフェースを利用して、独自のシステム要件を接続仕様に反映させないことで、システムの切り替えが容易にできました。

拡張性を重視して開発・保守すれば、経営ニーズの変化に迅速に対応できるシステムであり続けられます。つまり新規の事業や商品・サービスの開始をシステムが素早く支援でき、企業価値の向上とともにシステムの価値も向上します。
今からでも遅くはありません。 少し中長期的な視点でシステム全体を見直してみては如何でしょうか？
ERP標準インターフェース機能やアドオンによる弊害の解説は、技術コラムをご参照ください。